昭和56年以前の建物は、なぜ危険？(その２)

　昭和56年以前の建物がなぜ倒壊したのかを考える前に新耐震基準というものを理解する必要があります。

木造住宅の耐震基準の変遷と建物被害

　新耐震基準とは、1978年（昭和53年）の宮城県沖地震において、大きな被害をもたらし、それ以後、耐震設計法が抜本的に見直され従来の耐震設計基準が大幅に改正されたものです。どのような点が改正されたかといいますと、

• 壁量規定の見直しが行われた。
• 構造用合板や石膏ボード等の面材を張った壁などが追加された。
• 床面積あたりの必要壁長さや、軸組の種類・倍率が改定された。

などです。壁量規定とか、壁長さと言われると、かなりの専門的用語で別ページで説明するとして、阪神淡路大震災においては、ある程度の成果はあり、新耐震基準の建物は、被害が少なかったとされている。つまりは、宮城県沖地震の教訓をうけて、大地震が起きても建物が倒壊しないように、基準をかえたということです。この新耐震基準が適合された建物は、ほとんど倒壊しなかったのです。

　阪神淡路大震災において、倒壊した状況としては、建物の倒壊で窒息死、圧死をした死因の割合は、全体の77％にも及びます。多くの家屋が倒壊した、原因の一つとして、地震で大きく揺れたことにより、家を支えている柱や筋違いが土台・梁から抜けたことが挙げられます。それを防止するために、建設省（現国土交通省）は、平成12年に告示1460号「木造の継ぎ手及び仕口の構造方法を定める件」を制定した平成12年5月31日に施行されました。具体的に、大きく変わったのは、柱頭、柱脚、筋違に計画的に補強金物を設置することです。

筋違い、柱が土台から抜けた

筋違い、柱が土台から抜けた

 現状の建物の耐震性に関しての評価方法　

　現状の建物が地震に対してどれだけの強さをもっているのか、それを評価する方法、耐震性を示す物差しとして、評点というものがあります。これは、設計図書や現地調査によって構造強度を計算して、数値を求めます。２階建て以上の建物については、階ごとに評点を割り出し、その中で一番低い評点をその建物の評点として考えます。

　(財)日本建築防災協会「木造住宅の耐震診断と補強方法」によると、評点が以下の点数の場合、判定評価は下記の通りとなります。

・1.5以上…倒壊しない。現在の建築基準法の1.5倍の耐震強度があると考えられる。

・1～1.5…一応倒壊しない。

・1.0…建築基準法に定める最低限の耐震強度があると考えられる。

・0.7～1.0未満…倒壊する可能性がある。

・0.7未満…倒壊する可能性が高い。

続く････昭和56年以前の建物は、なぜ危険？(その３)

　by Tadashi Yasumizu　2019.03.19