土地の準備

家づくりにおいては、住環境も非常に重要な要素です。そのチェックポイントとしては、

• 交通の利便性
• 周囲の教育環境
• 住環境
• 生活の利便性
• 地域の将来性

などです。交通の利便性は、通勤、通学などの交通の便利さの事を言います。周囲の教育環境は、子育てをするのに学校の設置状況、子供の遊び場、図書館、学習塾の設置状況などはどうか、住環境は、生活するのに騒音、粉塵、振動、大気汚染などないか、ゴミ収集、清掃状態、防犯状況など生活するのに不具合がないか、周りの風景、街並みはどうか。

　生活利便性は、買物、病院、銀行、役所などの生活に必要施設が便利なところにあるか、地域の将来性は、その土地が、ゆくゆくは幹線道路、鉄道を造る計画がある、大規模な開発計画がある。隣にマンションなどが建つようではいけないのです。これらのさまざまな要因をチェックする必要があります。

敷地の状況はどうか　

　家づくりのための土地は、周囲の環境と共にその敷地自体の状況がどうかをチェックする必要があります。その敷地が、日照・通風、隣接地の状況、敷地の形状・大きさ、電気・水道・ガスの敷設状況、水はけ、前面道路の状況、法規制の状況など多々あります。

　日照・通風に関しては、設計力である程度はカバーできるのですが、最初から良いのがいいにこしたことはありません。家がいつも薄暗く、通風も良くないというのは、健康的でないし、建物のためにも良くありません。敷地の形状・大きさは、自分がイメージしている家が果たしてできるのかどうか、あまりに大きく違うようではいけません。実際に現地に出向き、自分の目で確かめてみるようにして下さい。

　電気・水道・ガスの敷設状況については、最初から敷設しておれば問題がないのですが、新たに引き込むとなると余分な費用が発生します。その敷地がどうような法規制になるのかも事前に調査することも重要です。前面道路の状況、法規制に関しては、建築の法律のところで詳しく述べています。土地を購入したが、いざ、建てようとなると、建築できない敷地であったとなると大変です。

家が建てれる土地かどうか

　土地が自分のものになったと言えど、どんな建物ができるのかと言えばそうではありません。 その土地は、建築基準法・都市計画法などにより建物の建築が制限されている場合があります。市街化調整区域では、基本的に外部からの人は、建てることが出来ません。

　市街化区域でも用途地域に分けられていて、建蔽率・容積率などが定められています。建蔽率が低くて思っていた家が建てられないということもあります。また、市町村によっては、その地域だけの条例を定め、周りの住環境にそぐわないような建物を建てたらいけないようになっています。具体的には、建築の法律のところで詳しく述べていますので、十分にチェックして下さい。

　擁壁に盛土された土地であれば、盛土の状況、擁壁の状況もチェックする必要があります。盛土の状況が悪く、地盤改良に莫大な費用がかかったでは話しになりません。盛土した中にゴミが山積していたとなると大変です。擁壁が古く、危険な擁壁であったらその上に建物を建てることができない場合もあります。

土地売買契約

　土地を購入することを決めたなら、売買に関する交渉は土地建物の所有者ではなく、不動産業者と行うのが一般的です。不動産業者は、扱う金額が大きいため、宅地建物取引業法(宅建業法）という法律によりその免許を持った者でしか営むことができないと定められています。その不動産業者の経営状況や過去の法律違反の行為などは、都道府県の宅建業担当課で調べる事ができます。

　売買契約を結ぶ、その前に宅建業者から重要事項説明書にて説明を受ける必要があります。この重要事項説明書には、登記簿に記載してある上下水道・ガス・電気などの敷設状況・用途地域などの建築制限、売買代金・契約の解約に関することが書かれています。これらを十分に理解し、納得した上で契約する必要があります。あとで、瑕疵があった場合、契約書に記載事項を理解していなかったでは、取り換えしのつかないことになります。

　いよいよ契約ですが、必ず売買契約書を作成し捺印する事になっています。契約をするときに、同時に手付金を支払います。手付金は10％程度なのですが、買主からの解約の場合は、返ってきません。手付金は、売買代金に含まれるのですが、残金は、一定期間をおいて支払うことになります。残金の支払いと引き換えに土地の所有権移転登記ができるようにしなければなりません。

土地の購入する際は、信頼できる専門家に相談する

　いずれにしても、土地選びというのは、家づくりにおいては、非常に重要なことであり、絶対に失敗してはいけません。すぐに条件に適した土地は、なかなか見つかりません。良い土地というのは、すぐに不動産業者の方で買い占めてしまい、店頭に出る頃は、もう売れない条件の悪い土地なのかもしれません。その土地が家を建てるのに果たして大丈夫かどうかは、素人で判断するのは不安と感じるときには、専門家に相談しましょう。